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昨今、街中で外国人観光客の姿を見る機会が再び増えてきました。それに伴い、インバウンド向けのプロモーションを検討されている企業や、施設・店舗なども多くなっています。宣伝方法はさまざまなものがありますが、情報量が多く拡散にもつながりやすい動画が注目されています。そこで訪日外国人の印象に残りやすいプロモーション動画の制作方法についてご紹介します。
2022年～2023年は訪日外国人客の数が再び急増中
2022年後半～2023年にかけて、新型コロナウイルスの影響があった2020年以降最多となる外国人観光客が来日しています。今後は航空便もさらに増便され、2023年内で訪日外国人の数はで2000万人を突破すると見込まれています。
実際の訪日外国人の人数と国別の割合は？
ここで、本格的な受け入れ開始となった2022年の訪日外国人の人数と、国別の割合を見てみましょう。
韓国は約100万人、台湾は33万人、ベトナム・香港は27万人と、アジアを中心に多くの外国人が来日していることが分かります。この人数の背景には、東アジア地域の航空便の増便があります。さらに米国からの観光客は約32万人、オーストラリアからは9万人近くと、英語圏からの観光客数も多くなっています。
訪日外国人に対するプロモーションには、動画がおすすめ！
上記のグラフからもわかるように、多くの外国人観光客が日本に戻りつつあります。さらにニューヨーク・タイムズ紙では「2023年に行くべき52カ所」に盛岡市が選出されるなど、日本に対する注目は依然として高く、訪日外国人の数はさらに増加していくことが見込まれます。動画によるプロモーションは目で見る・耳で聞く要素が含まれているため記憶に残りやすく、ナレーションや字幕をつけて情報量を増やすこともできるため、観光客にとっても分かりやすいというメリットがあります。さらに、動画の視聴によって疑似体験しているような感覚を得られるため、情報収集をおこなう外国人観光客に対して効果的にプロモーションができるのです。
実際に動画を使ったプロモーションの事例は？
昨今は動画メディアが発達しており、実際に動画を使ったプロモーションの事例も増えています。例として、自治体やDMO*といった組織も、積極的に動画を配信しています。観光施設や観光ルート、自然の風景など、地域の特色や観光スポットなどをスタイリッシュに演出することで、数百万回以上の再生数を記録している動画も存在します。企業や学校の紹介からブランド、サービス、商品まで、日本の特徴を上手く織り交ぜて動画を制作し、訪日外国人に対するプロモーションとして活用しているケースも多くあります。
*DMO=「Destination Management/Marketing Organization」の略。地域の関係者たちと協力し合い、その土地の観光資源や特色を活かしながら、地域活性化をめざす法人のことを指します。日本では、「観光地域づくり法人」とも呼ばれます。
プロモーション動画制作で押さえておくべきポイントは？
実際に訪日外国人の心に響くようなプロモーション動画の制作には、どのような点を意識すればよいのでしょうか。ここでは、その内容に焦点を当てて解説します。
目的やターゲットを定める
一口に動画と言っても、その内容や用途はさまざまです。全てのプロモーション動画制作において大切なことは、「動画で何を達成したいのか」という目的を定めることです。「まだ世に出ていない商品を認知してもらう」のと、「ある程度知名度のあるサービスに関心を持ってもらう」のでは、制作する動画の内容も変わってきます。同時に、どんな国籍や性別、年齢、日本への関心度や、日本にやってきた回数などを踏まえ、動画を観てほしいターゲットも定めておく必要があります。それらの内容により、最適な動画の長さや演出が割り出されていくためです。なお、動画制作の目的の定め方やそれらに関わるコスト面についての説明は、以下のブログに詳しく掲載されていますので、ぜひご一読ください。
多言語展開をする
上記のグラフからもわかるように、日本には多くの国から外国人がやってきています。英語は世界的な共通言語として話されているという特徴があるため、動画制作の際はまず、英語は押さえておくべきでしょう。さらに、全体の1/4を占める韓国語や、中国・台湾・香港で使われている中国語も用意しておくことで、2022年における訪日外国人の半数近くに対して、母国語で動画を届けられることになります。また、近年経済成長率の高いベトナムは、今後さらに日本への旅行者の数が伸びるとみられていますし、タイには親日家が多く、かねてから日本が人気の旅行地です。そういった東南アジア諸国の言語も押さえておくことで、より多くの人々にプロモーションしたい内容を知ってもらうことにつながります。
どうして多言語展開が必要なの？
世界の共通語としての機能もある英語ですが、国や地域によっては、英語自体があまり浸透していないこともあります。例えば中国やタイ、さらに南米諸国といった国々でも、全く英語に馴染みがない、という人たちも多くいます。そういった人々に対するプロモーション動画で商品やサービスを認知してもらったり、興味・関心を持ってもらったりするためには、対象国の言語で制作をすることが望ましいでしょう。また、日本国内でも地域や時期によって、ピンポイントで、ある国や地域の外国人が非常に多く訪れることがあります。例えば、岐阜県の飛騨高山には多くのイスラエル人が訪れていますし、長野県の白馬村には、スキーの時期になると多くのオーストラリア人が集まります。エリアやタイミングを見定めて多言語対応することで、より効果的に動画の内容を届けることができるでしょう。
プロモーション動画の多言語展開で注意しておくべきことは？
動画を多言語展開するにあたり、ターゲットに対しより魅力を伝える内容にするためには、いくつか留意しておくべき点があります。まず、動画の中身で使う言語は正確に翻訳しましょう。誤訳や訳抜けなどがあると、せっかく作った動画のメッセージがきちんと伝わらない可能性があります。また、訪日外国人向けのコンテンツであれば、できるだけターゲットとする国の目線から興味・関心をそそる情報を盛り込むことが望ましいでしょう。逆に、日本においては当たり前のようなことでも、外国人目線から見ると説明が必要な文化や慣習もあります。そういった部分に関しては説明を補足するなどして、分かりやすい内容にすることが大切です。
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訪日外国人向け動画の多言語展開はサン・フレアへ
再び増加傾向にある訪日外国人に対し、動画によるプロモーションを効果的に活用することで、広範囲への宣伝効果が期待できます。長年翻訳に携わっているサン・フレアは、数多くのインバウンドプロモーションの実績があります。世界90以上の言語に対応しており、ターゲット国の目線を盛り込んだ動画制作やプロモーション素材の制作も可能です。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。
